「投信残高ポイントプログラム」対象商品をさらに拡充！新たに2商品を追加

今回、「投信残高ポイントプログラム」に新たに追加するのは、楽天投信投資顧問株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：東 眞之、以下「楽天投信投資顧問」）が運用するインデックスファンド、「楽天・プラス」シリーズの投資信託です。同シリーズは、原則、信託報酬率を機動的に引き下げるなど、同種の投資信託の中で業界最安水準（※1）の信託報酬で運用することを目指しており、今回追加する2商品においても同様に、業界最安水準（※1）の信託報酬で運用・提供をおこなうことを目指します。

「楽天・NASDAQ-100インデックス・ファンド」は、おもにハイテク企業が上場する米国ナスダック市場のうち、金融を除く時価総額上位100社の株式で構成されるNasdaq-100インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を目指した運用がおこなわれます。また、「楽天・SOXインデックス・ファンド」は、米国に上場している主要な半導体関連企業30銘柄で構成されるSOXインデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を目指した運用がおこなわれます。両ファンドへの投資を通じて、低コストで世界のテクノロジー企業の成長を享受することが可能となるだけでなく、お得にポイントを獲得することもできることから、お客様のより良い資産づくりに貢献できると期待しています。

「楽天・プラス」シリーズは、2023年10月に取扱開始した「楽天・S&P500インデックス・ファンド」と「楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド」をはじめ、適宜商品を拡充しています。同シリーズの商品は、楽天証券の「投信残高ポイントプログラム」の対象商品で、毎月の平均残高に応じてポイントが獲得できることも魅力の一つで、同シリーズは設定から2カ月あまりで、シリーズ（4商品）合計の純資産額が500億円超となるなど、お客様から大変人気を博しているシリーズです。

楽天証券では、お客様がより充実した資産づくり・投資活動をおこなえる環境を提供するべく、低コストで使いやすいサービス拡充に取り組んでいます。特にNISA口座では、投資信託に加え、国内株式（「かぶミニ®（単元未満株取引）」含む）・米国株式・海外ETFを、取引手数料（売買）無料でお取引いただけます。また、各投資枠に適した商品ラインアップに加え、保有している投資信託を事前に設定した内容で毎月自動的に売却する「定期売却サービス」を業界で唯一（※2）、NISA口座を含めて提供しており、資産づくりの始まりから終わりまでをサポートしていきます。

NISA口座数No.1（※3）の楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、楽天投信投資顧問と連携し、コスト競争力のある投資商品の開発・提供をはじめ、圧倒的な商品・サービス・サポートを提供することで、お客様の資産づくりに貢献してまいります。

• 「投信残高ポイントプログラム」、今回追加の対象商品とポイント還元率

（注）詳細は、楽天証券ホームページをご覧ください：https://r10.to/hkVIna

※1：公募追加型株式投資信託（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）における類似商品を比較（2024年1月12日、楽天証券調べ）
※2：主要ネット証券（口座数上位5位：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2024年1月12日現在、楽天証券調べ）
※3：日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社）」（2023年6月末時点）および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計
※4：信託報酬のうち販売会社が受け取る手数料（代行手数料）を全額ポイントバック

以 上

【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会