株式会社SBI証券のプレスリリース
米国株式信用取引は、差し入れた委託保証金の約2倍の取引ができ、1日の中で同一銘柄を同一資金で取引する、いわゆるループトレードが可能です。 現物取引にはない手法である売建によって株価の上昇局面だけでなく、下落時でも利益を期待することができます。また、米ドルだけでなく、保有している米国株式を米国株式信用取引の担保として利用できるので、株式を保有したまま新たな投資ができ、より効率的に取引できます。
当社は、お客さまの米国株式投資のニーズにお応えし、より低コストで米国株式サービスをご利用いただけるよう、インターネットコースのお客さまを対象に、取引金額、建玉残高に応じて30営業日または翌月1ヵ月間の米国株式信用取引手数料を無料化し、また、米国株式信用取引が可能な全コースのお客さまを対象に、金利・貸株料を優遇する大口優遇プログラムを実施することとなりました。
2023年9月25日（月）現地取引分から取引金額、建玉残高の判定を開始し、条件を達成した場合は、最短で2023年9月26日（火）現地取引分から米国株式信用取引手数料無料が適用されます。
※ 「主要ネット証券」とは口座開設数上位5社のSBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、
楽天証券（順不同）を指します。（2023年9月21日現在、各社公表資料等より、SBI証券調べ。
2023年10月1日以降に米国株信用取引の提供を開始予定の会社を比較対象に含む）
■ 米国株式信用取引 大口優遇プログラムの概要
① 手数料優遇
※ インターネットコースのお客さまが対象となります。
② 金利・貸株料優遇
※ 米国株式信用取引が可能な全コースのお客さまが対象となります。
■詳細はこちら
https://search.sbisec.co.jp/v3/ex/RT_foreign_us_margin_05.html
当社は、1999 年のインターネット取引のサービス開始以来、日本におけるネット証券の先駆者として、「顧客中心主義」の経営理念のもと、「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」の提供に努めてきました。 2023 年 9 月 30 日 （土) 発注分からは「ゼロ革命」 （国内株式売買手数料無料化）により、オンラインの国内株式の信用取引手数料も無料※にする予定です。
当社は、こうしたサービスの向上に継続的に取り組むことで、「貯蓄から投資へ」の流れを加速し、広く国民一般の証券市場への積極的な参加を促進できるものと期待しています。 当社は、今後も「顧客中心主義」の経営理念のもと、「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」の提供に努めていきます。
※ 「ゼロ革命」（国内株式売買手数料無料化）による手数料無料の適用には「電子交付」設定等の条件があります。詳細は当社WEBサイトをご確認ください。
＜金融商品取引法等に係る表示＞
商号等 株式会社SBI証券 金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号 関東財務局長（金商）第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会
＜手数料等及びリスク情報について＞
SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください