ビットトレード株式会社のプレスリリース
また、イオス(EOS)の取扱いは国内初となります。
■イオス(EOS)の取扱いについての詳細
暗号資産名: イオス(EOS)
暗号資産コード: EOS
対象サービス:当社WEBページ・アプリにおける入出金、取引所・販売所での購入・売却*
*現物のみの取扱いです。
※『イオス(EOS)』の取扱いは2023年9月を予定しておりますが、詳細の日程が確定次第、当社Webページ等で改めてお知らせいたします
■イオス(EOS)の概要
(1) 名称: イオス(EOS)
(2) 暗号資産コード: EOS
(3) 発行元: EOS Network Foundation
(4) 発行可能上限: なし(プログラムによる自動発行)
(5) 総発行量: 1,099,658,214 EOS(2023年8月14日現在)
(6) 焼却の仕組み:あり
(7) URL(外部サイト):https://eosnetwork.com/
【イオス(EOS)とは】
スマートコントラクトを利用した分散型アプリケーションプラットフォームである「イオス(EOS)」内で利用される暗号資産です。またネットワークの参加者はEOSを保有することで、ステーキングやNFT購入やゲーム内の決済手段としても使用可能になります。
【焼却の仕組み】
EOSには焼却の仕組みが確保されており、EOSネットワークの利用によってEOSが焼却される仕組みになっております。なおこの焼却の仕組みがトークンの価格へ影響する場合がございますので十分に理解した上でお取引ください。
※焼却とは、流通するトークンの総数を減らす仕組みです。トークンのインフレや過度の希薄化に対する懸念をなくすことを目的としています。
※焼却方法の詳細に関しては以下のURLよりご確認ください。
https://eosnetwork.com/blog/eos-evm-tokenomics-deep-dive/
※過去の焼却の履歴は以下のURLより確認ください。(URLクリック⇒Select Table⇒balances⇒Table Result⇒eosio.evmからご確認いただけます。)
今後とも、ビットトレードをよろしくお願い申し上げます。
【ビットトレード株式会社について】
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商号:ビットトレード株式会社
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暗号資産交換業 関東財務局長 第00007号
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第一種金融商品取引業 関東財務局長(金商) 第3295号
【加入協会】
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一般社団法人日本暗号資産取引業協会(JVCEA)第一種会員
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一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)正会員
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一般社団法人Fintech協会 ベンチャー会員
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一般社団法人日本STO協会(Japan Security Token Offering Association)賛助会員
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一般社団法人日本セキュリティトークン協会(JSTA)賛助会員
【暗号資産ご利用の際の注意】
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暗号資産は、円やドルなどのように国がその価値を保証している「法定通貨」ではありません。インターネット上でやりとりされる電子データです。
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暗号資産取引に使用する秘密鍵を失った場合、保有する暗号資産を利用することができず、その価値を失う可能性があります。
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暗号資産は、ブロックチェーンその他の移転記録の仕組みの破綻によりその価値が失われる可能性があります。
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当社はお客さまの資産を当社の資産とは分別して管理しておりますが、当社が倒産した場合には、預託された資産を返還することができない可能性があります。
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暗号資産は、対価の弁済を受ける者の同意がある場合に限り代価の弁済のために使⽤することができます。
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暗号資産は、価格が変動することがあります。暗号資産の価格が急落したり、突然無価値になってしまったりと、損失を被る可能性があります。
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暗号資産交換業者は金融庁・財務局への登録が必要です。当社は登録済みの暗号資産交換業者です。
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暗号資産の取引を行う場合、当社から説明を受け、取引内容をよく理解し、ご自身の判断で行ってください。
【レバレッジ取引に関するリスク説明】
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レバレッジ取引は、証拠金として預け入れた資金よりも大きな金額の取引が可能なため、投資効率が良く資金に対して大きな利益が見込める一方、レバレッジ取引の指標(暗号資産の価格)の変動により多額の損失を被る可能性もあり、証拠金以上の損失が発生する場合があります。
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レバレッジ取引は、買値(ASK)と売値(BID)のスプレッド(価格差)があり、相場急変時や著しく流動性が低下した際等は、スプレッド(価格差)が広がることや、注文受付を中断する等により、意図した取引ができない可能性があります。
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発注時に取引画面に表示されている価格と、実際に約定した価格との間に差(スリッページ)が生じる場合があります。お客様がご利用の端末と当社取引システム間の通信環境及び、相場の急変等によりお客様の注文受領後の当社システムにおける約定処理に時間を要することで発生し、お客様にとって有利又は不利に働く場合があります。
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取引にあたりポジション管理費が発生する可能性があります。
【リスク警告】