株式会社モデル百貨のプレスリリース
【1カ月あたりの美容代平均は女性5,661円、男性3,794円。一番お金をかけているのは男女ともに30代！】
https://www.nc-card.co.jp/media/column/beauty-money/
■本アンケート調査の背景
女性はスキンケアやメイクなど「美容にかかる出費」がいろいろあるため、実際にどのくらいのお金をかけているのかは気になるところです。そして今や美容代がかかるのは女性だけではなく、男性向け化粧品の市場も年々伸びているという背景があります。
そこで今回は20代、30代、40代の男女を対象に調査を実施。スキンケア用品代、メイク用品代、美容院（理髪店）代それぞれの金額から1カ月あたりの美容代を明らかにしました。
■アンケート調査概要
調査対象：20代、30代、40代の男女各200人合計1,200人
調査地域：全国
調査期間：2023年6月23日～7月3日
調査主体：MoneyGeek編集部
調査委託先：アイブリッジ株式会社
■アンケート調査記事でわかること
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・1カ月あたりの美容代平均は男性3,794円、女性5,661円。男女差は1,867円
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・平均がもっとも高いのは男女ともに30代
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・女性の1カ月あたりの美容代平均は5,661円。年代が上がるごとにスキンケアを重視
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・女性の美容院代平均は1回7,510円で、通う回数は平均年3.1回
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・男性の過半数がスキンケア用品を購入し、メイク用品を買う人も約20％いる
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・30代代男性と40代男性の美容代の差が大きく、美容意識のギャップがある
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・男性の美容院（理髪店）代平均は5,690円で通う回数は平均年3.6回
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・美容院（理髪店）にかかるお金の年間平均は女性よりも男性の方が高い
■アンケート調査の結果
・年代ごと1カ月あたりの美容代平均
20代、30代、40代の男女200人合計1,200人への調査の結果から、1カ月あたりのスキンケア用品代、メイク用品代、美容院代の月平均を算出。各年代、男女別の結果を一覧にしました。
全年代平均の男女差は1,867円でしたが、年代別に見ると30代は男女ともに美容代がほかの年代よりも高く、男女差は1,203円にまで縮まっていました。
一方で40代男性になると美容代が特に低く、男女差は3,001円とほかの年代よりも広がっているのが印象的です。
・20代と30代の男性は約1/4がメイク用品を購入
今回の調査では、美容代について男女に同様に設問を投げかけました。
その結果、スキンケア用品を使っている男性は過半数で、メイク用品を使っているのは約20％でした。
メイク用品の利用率は20代と30代では24％となり、およそ4人に1人が使用していることになります。
また、美容院（理髪店も含む）の利用について、1回あたりにかかるお金は平均5,690円。女性と比べて低い金額ですが、1年間に通う回数が多いため、年間では男性の方が高いということがわかりました。
調査の結果、女性・男性ともに美容にかけるお金は30代がもっとも高いことがわかりました。
また、男性については、30代と40代で美容にかける金額の差が大きく、世代間のギャップが見られました。
■「MoneyGeek」編集部より
今回は、男女がかけている美容代について調査をしました。
女性は「年代が上がるごとにスキンケア用品にお金をかける」という傾向がありました。アンケートに寄せられたコメントを見ても、「メイクよりも肌にお金をかけたい」という内容が多くありました。
男性は、20代・30代は身だしなみの一環として、肌や髪のコンディションのケアを重視している様子がうかがえます。
こうした意識の高まりは、芸能人の影響のみならず、オンラインでミーティングをする機会が増えたことで、血色がよく健康的な画面映りを気にしていることもあるのではないでしょうか。
また一言で美容代といっても、それぞれに「肌にお金をかけたい」「髪を大切にしたい」と、こだわりのポイントがあります。
アンケートの回答を見ると、こだわるところにはお金をかけて、それ以外のところはプチプラアイテムを活用したり、セルフケアでお金がかからない工夫をしたりしている声も多くありました。
男女ともに身だしなみにお金がかかる時代なので、「使うところには使う、節約するところは節約する」という賢さが大切そうです。
■株式会社モデル百貨について
株式会社モデル百貨は、クレジット事業を通じて地域社会の繁栄・発展に貢献することを企業理念とし、長崎県・佐賀県を中心に地域に密着したクレジットカード会社です。
当社で発行しているクレジットカードの最大の特長は、加盟店で「翌月一括払い」を利用すると請求時に利用額の3％が払い戻し（割引）になるサービスで、多くのお客様にご好評を頂いています。
今後も「MoneyGeek」では調査・分析・取材を通じ、生活者の消費や節約を支援するため、経済やクレジット―カードにまつわる情報やサービスを提供してまいります。