独身実家暮らしのお金事情について調査結果を発表  1,000人のうち61%が「家にお金を入れている」と回答

株式会社モデル百貨のプレスリリース

毎月家に入れるお金の金額、家事分担や幸福度も調査

株式会社モデル百貨(本社:長崎県佐世保市、代表取締役社長:中島 洋三)は、『MoneyGeek』にて、実家暮らしの社会人(独身者)1,000人に対して調査を実施。実家暮らしの社会人が家に入れるお金の金額をはじめ、家事の分担内容や幸福度など、実家暮らしで享受できるさまざまなメリットについて調査結果を紹介しています。

【実家暮らしが家に入れるお金は平均54,009円!年代別では50代の約7.5万円が最も高い】
https://www.nc-card.co.jp/media/column/livingtogether-money/

実家暮らしが毎月家に入れるお金は平均54,009円

■アンケート調査の背景
社会人になっても実家暮らしを選択する人々がいます。そのおもな理由として挙げられるのが、金銭的な負担が軽減されること。しかし一方で、毎月いくらか家にお金を入れているケースも多いようです。
この記事では、現在実家暮らしをしている社会人(独身者)1,000人に対し調査を実施。毎月家に入れるお金の金額をはじめ、金額の決め方や、そのほか実家暮らしで感じるメリットを聞いてみました。さらには一人暮らし経験者を対象に、一人暮らし時とくらべ、どのくらい金銭的な負担が軽減しているも調査し、実家暮らしにおけるメリットを深掘りしています。

■調査概要
調査対象 :実家暮らしの社会人(独身)1,000人
調査地域 :全国
調査期間 :2023年6月29日~7月5日
調査主体 :MoneyGeek編集部
調査委託先:アイブリッジ株式会社

■アンケート調査記事でわかること
・実家暮らしの61%が家にお金を入れている
・毎月家に入れるお金は平均で54,009円
・家に入れるお金は50代の75,473がトップで、20代の倍以上
・実家暮らしで浮くお金は62,641円
・実家暮らしの81%が幸福を感じている

そのほか、家に入れる金額の決め方をはじめ、実家暮らしを選んだ理由や、家族との家事分担内容などの調査結果もまとめています。

■アンケート調査の結果
記事で紹介する調査結果の一部をご紹介します。

実家暮らし1,000人調査結果まとめ

●家にお金を入れる人の割合

実家暮らしで家にお金を入れる人の割合

調査の結果、独身実家暮らしの61%がお金を入れているという結果に。お金を「入れる派」と「入れない派」の平均年収はおよそ倍の違いがあることもわかりました。

●毎月家に入れるお金の金額について

毎月家に入れるお金

実家にお金を入れる場合、20~50代の全年代平均は54,009円でした。年代別だと、一番多かったのが50代、一番少なかったのは20代でした。

●実家暮らしを選ぶ理由

実家暮らしをする理由

実家暮らしを選んだ理由については、一番多かったのが「お金に余裕がないから」で32%。全体的にみても金銭的な理由が半数以上の割合を占めています。

●一人暮らしとくらべお金はいくら浮いているか

一人暮らしの時とくらべていくら浮いているか

調査の結果、一人暮らしの時とくらべ、実家暮らしでは平均62,641円浮いていることがわかりました。

●一人暮らし経験者が感じる実家暮らしの幸福度について

実家暮らしの幸福度

調査の結果、一人暮らしとくらべ、81%のひとが実家暮らしに幸福を感じていることがわかりました。

■「MoneyGeek」編集部より
実家暮らしをしている社会人(独身者)1,000人調査の結果、毎月家にお金を入れるひとは全体の61%で、全年代平均額は54,009円でした。
一人暮らし経験者の回答によれば、実家暮らしによって毎月62,641円浮いているので、たとえ毎月54,009円入れようと実家暮らしを選ぶのも頷けます。

こうした金銭的な負担軽減のほか、実家暮らしには多くのメリットがありました。
家事の分担では、自室の掃除は自分でするものの、料理や買い物などは家族任せという声も多く、だいぶ家事から解放されています。

また、家族だんらんやペットと暮らせる、居心地がよすぎるなど、実家暮らしならではの温もりを感じている声が多くみられました。

■株式会社モデル百貨について
株式会社モデル百貨は、クレジット事業を通じて地域社会の繁栄・発展に貢献することを企業理念とし、長崎県・佐賀県を中心に地域に密着したクレジットカード会社です。

当社で発行しているクレジットカードの最大の特長は、加盟店で「翌月一括払い」を利用すると請求時に利用額の3%が払い戻し(割引)になるサービスで、多くのお客様にご好評を頂いています。

今後も「MoneyGeek」では調査・分析・取材を通じ、生活者の消費や節約を支援するため、経済やクレジットーカードにまつわる情報やサービスを提供してまいります。