「PayPay投資信託インデックス 世界株式」「PayPay投資信託インデックス 先進国株式」新規設定について

PayPayアセットマネジメント株式会社のプレスリリース

Zフィナンシャル株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員CEO:鳥越 宏行)のグループ会社であるPayPayアセットマネジメント株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:明丸 大悟)は、新ファンド「PayPay投資信託インデックス 世界株式」「PayPay投資信託インデックス 先進国株式」を本日設定、運用を開始いたします。当ファンドは「業界最低水準の運用コスト」を目指しております。PayPay投資信託インデックスシリーズの第2弾となります。
本ファンドはPayPay証券株式会社にて、6月29日(木)より取扱いを開始いたします。

■「PayPay投資信託インデックス 世界株式」の特徴

世界各国の株式を主要投資対象とし、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス(配当込み、円ベース)に概ね連動する投資成果を目指して運用を行ないます。世界各国の株式への投資は、上場投資信託証券であるバンガード・トータルストックマーケット・ETF、SPDRポートフォリオディベロップドワールド(米国を除く)・ETF、SPDRポートフォリオエマージングマーケッツ・ETF(以下、総称してもしくはそれぞれを指して「投資信託証券」という場合があります。)を通じて行ないます。バンガード・トータルストックマーケット・ETFは米国の企業の株式、SPDRポートフォリオディベロップドワールド(米国を除く)・ETFは先進国(米国を除く)の企業の株式、SPDRポートフォリオエマージングマーケッツ・ETFは新興国の企業の株式を主要投資対象とします。

        URL:https://www.paypay-am.co.jp/funds/pp_index_global_equity/index.html

  • これ1本で全世界の大型、中型、小型株へ幅広く投資が可能

■「PayPay投資信託インデックス 先進国株式」の特徴

先進国の株式を主要投資対象とし、FTSEディベロップド・オールキャップ・インデックス(配当込み、円ベース)に概ね連動する投資成果を目指して運用を行ないます。先進国の株式への投資は、上場投資信託証券であるシュワブ・U.S.ブロードマーケット・ETF、SPDRポートフォリオディベロップドワールド(米国を除く)・ETF(以下、総称してもしくはそれぞれを指して「投資信託証券」という場合があります。)を通じて行ないます。シュワブ・U.S.ブロードマーケット・ETFは米国の企業の株式、SPDRポートフォリオディベロップドワールド(米国を除く)・ETFは先進国(米国を除く)の企業の株式を主要投資対象とします。

     URL:https://www.paypay-am.co.jp/funds/pp_index_developed_markets_equity/index.html

  • これ1本で先進国株式市場へ幅広く投資が可能

「おカネに働いてもらう楽しさをすべての人に知ってもらいたい」という思いを日本中の方にお届けするために、引き続き、運用成績の向上とお客様の長期的な資産形成をサポートする質の高いサービスの提供に励む所存です。今後とも一層のご支援とご指導のほど、何卒よろしくお願い申し上げます。

<本件に関するお問い合わせ先>

PayPayアセットマネジメント株式会社

サポートダイヤル:0120-580-446

(受付時間:午前9時~午後5時(土日祝・年末年始除く))

メールアドレス:info@paypay-am.co.jp

《ご注意》

当資料はPayPayアセットマネジメント株式会社が作成したものです。当ファンドは、上場投資信託証券を通じて、主として株式など値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。当ファンドの基準価額の主な変動要因は「株価変動リスク」、「為替リスク」、「カントリー・リスク」等です。ご投資に当たっては、販売会社よりあらかじめ又は同時にお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容等を必ずご確認の上、お客様自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。

商 号 等 :PayPayアセットマネジメント株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第387号

加入協会 :一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会