NTTドコモのプレスリリース
「d払い残高」へチャージ可能な金融機関が拡大
～13銀行、13労働金庫、55信用組合が追加に～
株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）が提供するスマホ決済サービス「d払い®」と、日本電子決済推進機構が運営する「Bank Pay（バンクペイ）※1」との連携により、2023年3月30日（木）午前10:00から「d払い残高」において、チャージ可能※2な金融機関が81※３追加となりました。これにより、すでに利用可能な金融機関と合わせて124の金融機関からのチャージに対応いたします。
チャージされた「d払い残高」は、ドコモの回線契約・クレジットカード保有の有無に関係なく、お買物（街・ネット）・請求書払い・送金・投資など、幅広い用途でご利用いただけます。
ドコモは今後も、「d払い」の利便性向上を通じ、お客さまの毎日がおトクで、楽しく、便利な生活になるよう努めてまいります。
※1 「Bank Pay」の詳細については以下サービスサイトをご確認ください。
https://jeppo.jp/bankpay/index.html
※2 本人確認が必要な「現金バリュー」のd払い残高種別の方が対象となります。
※3 新たに追加となる金融機関（金融機関コード順）
■地方銀行：13行
岩手銀行、足利銀行、常陽銀行、筑波銀行、武蔵野銀行、百五銀行、福島銀行、東和銀行、長野銀行、静岡中央銀行、徳島大正銀行、豊和銀行、宮崎太陽銀行
■労働金庫:13金庫
北海道労働金庫、東北労働金庫、中央労働金庫、新潟県労働金庫、長野県労働金庫、静岡県労働金庫、四国労働金庫、北陸労働金庫、 東海労働金庫、近畿労働金庫、中国労働金庫、九州労働金庫、沖縄県労働金庫
■信用組合:55組合
北央信用組合、石巻商工信用組合、古川信用組合、仙北信用組合、秋田県信用組合、山形中央信用組合、山形第一信用組合、相双五城信用組合、茨城県信用組合、真岡信用組合、あかぎ信用組合、群馬県信用組合、ぐんまみらい信用組合、房総信用組合、銚子商工信用組合
全東栄信用組合、江東信用組合、青和信用組合、中ノ郷信用組合、共立信用組合、相愛信用組合、新潟縣信用組合、協栄信用組合、巻信用組合、新潟大栄信用組合、糸魚川信用組合、都留信用組合、長野県信用組合、富山県信用組合、金沢中央信用組合、豊橋商工信用組合、愛知県中央信用組合、岐阜商工信用組合、イオ信用組合、飛騨信用組合、益田信用組合、滋賀県信用組合、成協信用組合、のぞみ信用組合、兵庫県信用組合、島根益田信用組合、笠岡信用組合、広島市信用組合、広島県信用組合、山口県信用組合、香川県信用組合、土佐信用組合、福岡県信用組合、佐賀東信用組合、長崎三菱信用組合、西海みずき信用組合、熊本県信用組合、大分県信用組合、鹿児島興業信用組合、奄美信用組合
＊ ｢d払い」は､株式会社NTTドコモの登録商標です｡
＊ 本文中に記載されている会社名、製品名、作品名などは、各社の登録商標または商標です。